2018.05.09 基礎知識

パソコンはリース・レンタル・購入どれが最適？【法人向け】失敗しない選び方と目的別のおすすめ

最終更新日：2026年6月25日

オフィスで使用するパソコン（PC）の調達方法には、「リース」「レンタル」「購入」の3つがあります。

しかし多くの企業で、

結局どれが一番いいのか分からない
コストと手間、どちらを優先すべきか迷う
自社の規模や運用に合う方法が知りたい

と迷いがちです。

本記事では、パソコンの調達方法を比較したうえで、目的別に最適な選び方を分かりやすく解説します。

Index

目的別おすすめ

パソコンの調達方法は、以下の3種類に分けられます。

リース：長期利用を前提とした賃貸借契約
レンタル：期間やサポートを柔軟に設定できる賃貸借サービス
購入：自社資産として保有

結論からお伝えすると、パソコンの調達方法は「何を重視するか」によって最適解が異なります。

目的・重視ポイント	最適な方法
長期利用・費用平準化	リース
柔軟性・費用平準化・運用負担軽減	レンタル
資産化・運用の自由度	購入

特に近年は、IT部門の負荷軽減や働き方の多様化に対応するため、レンタルを選択する企業が増えています。

以下のお役立ち資料でも詳しく解説しています。
➡【資料ダウンロード】PCの導入・運用の負担を大幅に軽減できる！法人PCのレンタルがおすすめな理由とは？

リース・レンタル・購入の違い（比較表）

項目	リース	レンタル	購入
契約期間	固定（2年以上）	自由	ー
初期費用	不要	不要	必要
中途解約	原則不可	可能	ー
保守対応	自社対応	サービス込み可能	自社対応
処分	返却	返却	自社対応
柔軟性	低い	高い	高い

契約期間

リース期間は、PCの法定耐用年数をもとに設定するので、適正リース期間は2年以上となります。

一方のレンタルにはこのようなしばりがなく、レンタル会社の規定に沿い自由に契約期間を設定できます。そのため、数日間だけ利用する短期レンタルから、数年間にわたって利用する長期レンタルまで幅広く設定が可能です。

初期費用

リース／レンタルの場合、月単位で利用料を支払うため、購入に比べ初期費用を抑えられますが、長期的な利用により支払い総額が大きくなる場合があるので注意が必要です。

中途解約

リースは、原則として中途解約はできません。しかし、双方の合意のうえで解約する場合は、通常は解約金（規定損害金）として残期間分のリース料金を一括で支払う義務が生じます。

レンタルは、途中で解約すれば、その時点で契約が解消されます。レンタル会社によりますが、中途解約の際は使用した期間の料金を精算して契約終了になります。契約内容によっては別途、解約金が発生することもあります。

詳細は別記事で解説しています。

パソコンのリースとレンタルの違いとは？【法人向け】契約期間・費用・保守・解約条件まで徹底比較

保守対応

リース／購入では、保守や修理はお客様の責任で、故障の都度、お客様がメーカーや修理業者へ依頼する必要があります。

一方レンタルでは、オプションで修理に関するサービスを追加することができ、各レンタル会社で様々なサービスを用意しています。

例えば当社の運用サービスでは、レンタル期間と同期間の修理サービスをつけることができ、ヘルプデスクへお電話いただければ、当社が修理の手配から予備機^※のお届けまで対応します。また、オプションサービスの料金は、すべて月額レンタル料に含めた形でご契約いただけますので、契約の範囲内であれば、修理に関するお支払いが別途発生することもありません。

※予備機とは

ご契約時にあらかじめ同一機種を予備機として当社が保有し、故障発生時にお届けするサービスです。また、お客様専用の設定内容をお預かりすれば、個別設定作業を施した状態でお届けすることもできます。故障した機器は、修理完了後に次の予備機としてそのまま当社キッティングセンターでお預かりしますので、使い始めた予備機を修理完了機と再び入れ替えるという二度手間もありません。

※ 予備機サービスにご加入の場合、修理完了機は納品せず、次の予備機として当社キッティングセンターで保管します。

保守・修理に関するサービスの詳細は、こちらのページをご覧ください。

三菱ＨＣキャピタルＩＴパートナーズのIT機器「運用」サービス

処分

パソコンの調達では、導入時だけでなく使用終了後の負担も考慮しておくことが重要です。

特に台数が多い企業では、データ消去や返却・処分の負担が大きくなるため、運用まで含めたレンタルサービスを選択する企業が増えています。

各調達方法の特徴

リース

長期利用前提
中途解約が難しい

レンタル

契約期間の自由度が高い
運用をアウトソース可能
IT部門の負担軽減につながる

購入

自社資産として管理できる
カスタマイズ自由
運用・廃棄の負担が発生

失敗しない選び方

以下の3つの観点で判断すると、自社に合った調達方法を選びやすくなります。

① 利用期間

自由 → レンタル
2年以上 → リース

レンタルでは、数日～1年未満の短期利用から、数年単位の長期利用まで、用途に応じて、期間を自由に設定できます。1年未満のレンタルは、短期レンタル・在庫レンタルとも呼ばれ、1台のパソコンを複数の人に繰り返し貸し出すサービスが一般的です。

② IT部門の負担

人手不足 → レンタル
自社運用可能 → リース／購入

パソコンを利用する上で、大きな負担となるのが、故障時の修理や代替機の手配といった保守対応の負担です。レンタルでは保守対応をサービスとして提供しているケースが多く、IT部門に余裕がない場合は、レンタルが選択肢となります。

③ 台数・運用規模

数百台以上 → レンタル
少量 → 購入でも可

台数が多くなると、導入時の設定作業（キッティング）に、時間・スペース・人材の確保が必要となります。また、②の保守対応の負担とも連動して、運用規模が大きい場合は、レンタルが選択肢となります。

課題別おすすめ

課題	おすすめ	理由
短期プロジェクト・イベント	短期レンタル・在庫レンタル	必要な期間だけ利用可能
情報システム部門の負担軽減	レンタル	キッティング・保守・回収まで委託可能
大量のPC入れ替え	レンタル	運用の標準化・効率化一時的な作業・保管スペースの確保
総コストをおさえたい	購入	金利・手数料がかからない
初期費用をおさえたい	リース／レンタル	月額料金で利用可能